自分でガイドラインを定める

サイト製作  2007/3/29

ホームページ作成を依頼する場合、依頼する側はどれだけの要望、つまり「要件定義書」を出せるでしょうか。
要件定義書とはホームページやシステムを発注、見積もりを取る際に、仕様や要望をまとめたものです。
この内容をどれだけ細かく設定できるか?一定のレベル以上のものを出せるかが重要です。

しかし、要件定義書を作るにはある程度の知識が必要となります。
知識やスキルがなければ、とてもレベルの高い定義書はできません。
要件定義書のレベル=製作したホームページのレベルとなりえます。

例えば、以前も記事にしましたが三井住友銀行ではホームページ作成において独自のアクセシビリティガイドラインを持っています。内容も濃く、よく考えられたガイドラインです。

http://www.smbc.co.jp/accessibility/index.html

このガイドラインはそのまま要件定義書の一部となりますので、製作する側はガイドラインに基づいて製作を行います。

その為、三井住友銀行が発注する場合は企業の意図するホームページが出来上がってきます。
しかし、このようなガイドラインを持っている企業はまれです。
多くが具体的な要件定義書の提出もなしで、製作を依頼するのが現実です。

すると、製作する側はホームページを構築する際の多くの部分を自己判断することになります。
逆に自己判断がイヤと言って、発注側の担当者に聞いても素人のため返答はもらえません。
その為、ホームページの幅やフォントサイズ、スタイルシートの使い方、画像の配分などを全て製作側が独断で決定します。

例えば、野村不動産の「nomu.com」。誰でも知ってる大企業ですが、三井住友銀行のように企業独自のガイドラインを定めているとは考えられません。
その理由の1つとしてヘッダ情報があります。

http://www.nomu.com/mansion/

上記ホームページのHTMLソースをご覧下さい。TITLEタグに

マンション|中古マンション|新築マンション|分譲マンション|「ノムコムのマンション」マンション購入、マンション売却。東京、神奈川、横浜、さいたま、千葉、関西。

と書いてあります。これをヤフー検索結果でみるとこのようになります。
http://search.yahoo.co.jp/search?p=%A5%DE%A5%F3%A5%B7%A5%E7%A5%F3&fr=top_v2&tid=top_v2&ei=euc-jp&search.x=1

しかし、http://www.nomu.com/ へアクセスするとヘッダ情報及びタイトルタグはいたって普通です。
両方のページのソースを比べると、全く作りが違うこともわかります。
高い確率で違う製作会社に発注したと考えれますが、もし製作ガイドラインがあればこれほどの違いはでません。

逆に考えると、同じホームページ製作の仕事でも発注する会社によって全く違うものが出来上がってくるということです。この差をなくすカギの1つが要件定義書・ガイドラインとなるわけです。

もしこの定義書のレベルが高かったら、あまり技術を持ってない製作会社は仕事を請けることができません。
その内容を理解できる、実行できる会社だけが仕事を請けることができるのです。
言わば、自然に製作会社の選別が行われます。

しかし、成熟した業界ではこのような流れは当然です。
先ほどの野村不動産ではマンションを建設していると思いますが、しっかりとした定義書なりガイドライン、品質を維持するものがないとマンションは建てられないハズです。

その為、まだまだ未熟なホームページ製作業界でも要件定義書のレベルアップが今後行われていくと考えれます。
それが常識となれば、見やすく使いやすいホームページがどんどん増えていくと思います。

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